反対する係がいない場所で、決めていた話

AIに相談すると、だいたい賛成してもらえる。少なくともこの筆者の使い方ではそうだという。人間ひとりと複数のAIで会社を回す実験の中で、企画・伝え方・実装を担当するAIを分けた上で、もう一人「反対する担当」を置いたのに、その係が機能しなかった、という話だ。ある画像生成ツールを導入しようとした際、そもそも必要かを問う役が素通りされたという。

AIの鬼がここで膝を打つのは、「反対役を置いた」ことと「反対役が効いた」ことは別物だという点だ。組織図に反対係を書き込んでも、導入の熱量が上がっている時、人は係の声を都合よく聞き流す。しかもAIは相談相手として優しく、こちらの案に寄り添う方向に答えがちだ。つまり反対する係は、人間側の勢いとAI側の同調が重なる場所で、真っ先に消される。反対する役割をAIに持たせるだけでは足りず、反対意見を通すための手続き、たとえば「導入前に必ず答えるべき三つの問い」を文書に固定しておく方が効く。本音を言えば、役割分担という発想そのものより、反対を制度として残す仕組みの方が大事なのである。

中小企業の実務に落とすなら、新しいツールを入れる前に「今の業務のどこが痛いのか」「それは既存の道具で解けないのか」「入れなかった場合の損失はいくらか」を紙に書き、社内の一人にだけは反対の立場で読ませることだ。AIに賛成してもらった時点で安心せず、賛成が多すぎるときこそ立ち止まる。明日の一言にするなら、「AIが賛成したら、それは検討の終わりではなく、反論を探す合図だ」。