学校がBig Techの戦略に気づき始める

AI企業は今、学校に対して「学生たちがこれを学ばなければ競争に落ちこぼれる。だから無償でカリキュラムと教材を提供する」というナラティブを展開している。一見、教育への献身に見えるが、NYタイムズの教育テク記者ナターシャ・シンガーは著作『Coding Kids』で、テック業界がこの戦術を15年以上にわたって繰り返してきたことを詳細に記録している。過去を振り返るなら、AppleやMicrosoft がAP Computer Science Principles の教科書そのものを作成し、自社ツール（Swift、Minecraft）を組み込んだ。GoogleはChromebookという低価格ノートパソコンを大量配布し、Classroom アプリで学校の基幹システムになった。Code.org という有名な非営利団体も、実は企業のバックアップを受けながら「Hour of Code」キャンペーンで子どもたちに「コードを学べ」と洗脳している。

AIの鬼が警戒するのは、その後だ。コンピュータサイエンスブームで育った世代の多くは、確かに高給の仕事を約束されたが、技術進化の速さとツール市場の寡占化で、その「約束」は次々と陳腐化した。一方、企業側は学校でユーザーを育成し、その生徒たちが大人になったときに自社製品のロック・インを達成した。医学部生がある企業の医療機器で訓練されると、卒業後も他の製品に乗り換えにくい。教育に産業用ツールが入り込む危険はそこにある。シンガーが指摘する通り「Pfizer AP Biology」や「ExxonMobil AP Physics」がおかしいのと同じく、GoogleやMicrosoftの色に染まった教育も等価に危険だ。だが多くの学校はそれに気づかずに、AIカリキュラムの提供を受け入れるルートを進みつつある。

中小企業の経営者や人事担当者にとって、この構図は採用に直結する。今後、新卒候補者たちがどのAIツールや言語に習熟しているか、その多くは「企業が学校に献金した教科書」に左右される。つまり、採用候補者のスキルセットそのものが、少数のテック企業に管理される。ベンダーロック・インの現実は、現場のスキル育成にも及ぶ。だからこそ、自社で若手を育成する際には「特定ツールの習熟度」よりも「ツール非依存の論理思考力」を重視する選別眼が、中小企業の競争力を左右する時代が来ている。