データ大動脈を海底から宇宙へ—EONが宇宙レーザー通信システム計画

Endeavor Optical Networks（EON）という新興企業が、約20基の衛星ネットワークでデータセンター間を結ぶレーザー通信システムの構築を計画している。一般向け種子資金$10.75M（General CatalystとAndressen Horowitzから調達）を得て、初期デモ衛星の打ち上げを2027年末ごろに予定。目標スループットは2.4テラビット/秒で、これは現在の海底ケーブル並の高速性を宇宙経由で実現しようとするものだ。

従来、大陸間データ転送は海底ケーブルに依存してきた。敷設・修理は困難で、新規ルート構築に年単位の時間がかかる。一方、衛星ネットワークは軌道上で配置を変え、柔軟に通信ルートを組み替えられる。EONがターゲットにしているのは、フランス〜オーストラリア、アフリカ〜南米といった「既存インフラが存在しない、または高額すぎるルート」だ。つまり、海底ケーブルの敷設を待つ企業にとって、数年後に低コストの迂回路が提供される可能性を示唆している。エンジニアリングの知見も充実している。CEOの前職はApex Spaceでチーフオブスタッフ、CTOはNASAの月面ミッション計画に携わった宇宙工学博士で、その他Google・Amazon の衛星インフラ専門家が参画している。

ただし技術的には罠がある。大気の乱流によるレーザー信号の歪み、雲による遮断だ。地上局を複数配置し、気象データを活用して冗長性を確保するとのことだが、200テラビット/秒を目指すなら信号精度と可用性が生命線になる。中小企業には直結しない話に見えるが、5年後には遠隔地拠点との低遅延・大容量データ転送が通信キャリアの争点になり、海底ケーブル敷設からの解放がインフラ民主化を加速させる可能性がある。組立工場の海外拠点との同期、リアルタイム画像検査といった製造業のユースケースでも、通信ルートの選択肢が増え、コスト構造が変わってくるだろう。