日立社長の“フィジカルAI”熱弁に「あれは、叱咤激励だ」 社内外に刺さるトップメッセージの核心とは

日立製作所の徳永社長が講演で「フィジカルAI」というコンセプトを掲げ、強調した。同社が目指すAIの方向性は、単なるデータ処理・予測ではなく、現実世界の物理的プロセス——製造、物流、エネルギー、インフラ——に直結したものだという主張だ。Lumada（デジタルプラットフォーム）やHMAX（エッジコンピューティング・AIサービス）といった既存サービスを軸に、フィジカルAIを具現化する構えを見せている。

これが社員にも響いたというのは、重要な観測だ。なぜなら、大手重工業メーカーの社員が「フィジカルAI」というビジョンを聞いて共感するということは、その表現が「抽象的な経営理念」ではなく「自分たちの仕事の延長線上にあるもの」として感じられたということだからだ。言い換えれば、AI時代における日立の存在意義が、「データサイエンス企業になる」のではなく「ものづくりの領域でAIを使い倒す企業になる」という一貫性を持っていることが伝わったということだ。

製造業の中小企業にとって、この姿勢は参考になる。AIベンダーが「クラウド型AIサービス」や「万能な分析ツール」を売り込んできたとき、自社の判断基準は「データ量」や「予測精度」ではなく「自分たちの製造プロセス・設計・品質管理の現場で本当に使えるか」に置くべき、ということだ。大手さえも「フィジカル（物理的現実）に接地したAI」を戦略の中心に据えているなら、自分たちも『自社工場・商品・業務フロー』という現実から逆算してAIを選ぶ、という主体性を持つべきだということになる。