“AI離れ”こそ重要？ AIで成果を出す人の共通点 「差がつくスキルと思考法」を専門家に聞いた

AIを業務で使う人は確実に増えている。パーソル総合研究所の調査では、業務でAIを利用する正社員の割合が2025年の41.9％から2026年には54.3％まで上がった。ところが、利用が仕事の成果に直結しているとは限らない。同社の主席研究員である小林祐児氏は、AIの使用頻度にかかわらず、特定のスキルや考え方によって成果に差が生じていると指摘する。個人では「AIを使うと早くて便利だ」と感じていても、組織全体で残業が減ったか、生産性が上がったかを聞くと、ほとんどの会社が「ノー」と答えるという。 ここで面白いのは、問題の所在がAIの性能ではなく、浮いた時間の使い道にあるという点だ。小林氏は、AIで削減できた時間の6割が仕事に再投下され、そのうち7割以上が日常業務で埋まるという調査結果を挙げる。提案書の作成が速くなっても、顧客の発見や理解、最後の商談が変わらなければ売上は動かない。効率化が利益ではなく忙しさに変わっているわけだ。さらに、AIの答えは一般論としては正しくても、今この会社、この顧客に合うとは限らない。小林氏の言う本当のリスクは、誤情報よりも、妥当性は高いが適合性の低い出力を量産することだ。誰もが同じAIで同じ資料を作れば差別化は消え、値段もつかなくなる。AIを触っただけで差がつくと考えるのは甘い。 中小企業の現場に持ち帰るなら、AIに何を任せるかより、AIの答えを「今ここ」に合わせる人が社内にいるかを確かめるべきだ。小林氏が挙げる5つのスキルは、一次情報を集める、何をAIに任せるか決める、出力を現実に照らして確かめる、場合によっては壊す、そして個人の試行をチームの知見として蓄える、という循環である。AIの利用期間に比例して伸びないのは、好奇心を行動に移す力と立体的に物事を捉える力で、これらは副業や読書のような現実との接点で育つという。明日からできるのは、AIが出した提案を現場の担当者と一緒に読み直す時間を、必ず一度持つことだ。